諸費用を考慮せずに物件価格だけで家を買おうとするとトラブルが生じる可能性がある
例えば、3000万円の家を購入する場合、物件価格だけを考慮して頭金と住宅ローンを用意すれば十分だと思われるかもしれませんが、実際にはそうではありません。
なぜなら、家を購入する際には税金や手数料などの「諸費用」と呼ばれる費用が別途必要になるためです。
つまり、家の価格に諸費用を加えた合計金額が、家を購入する際にかかる総費用なのです。
したがって、安心な資金計画を立てるためには、まずは家の総費用を把握しておくことが重要です。
住宅を購入する際にはさまざまな費用がかかる
住宅を購入する際にかかる「諸費用」とは、さまざまな費用のことを指します。
例えば、印紙税や手数料などが該当します。
これらの費用は現金での支払いが必要なものが多いため、あらかじめどのような費用があるのかを正確に把握しておくことが重要です。
住宅ローンを借りる際にも費用がかかる
住宅ローンを借りる際にも、さまざまな費用が発生します。
金融機関や住宅ローン商品によって、必要な費用の金額は異なります。
自分の場合にどれくらいの費用が必要になるのかを把握するためには、ローンの審査を申し込む際などに、おおよその金額を確認しておくことが良いでしょう。
住宅ローン契約に伴う費用も忘れずに考慮する
住宅ローン契約を行う際には、さまざまな費用が発生します。
例えば、契約書に貼る印紙税は契約金額に応じた税金であり、1000万円超5000万円以下の場合は2万円、5000万円超1億円以下の場合は6万円が必要になります。
また、事務手数料やローン保証料、団体信用生命保険特約料、火災保険料なども支払う必要がありますが、その金額は金融機関や借りる住宅ローン商品によって異なります。
住宅ローン契約に関わる諸費用も見逃さず考慮する必要があります。
参考ページ：不動産 中古住宅 住宅ローンに関わる諸費用はいくら位？
物件価格以外にも現金での支払いが必要な諸費用がある
住宅を購入する際には、頭金と住宅ローンの借り入れで購入費をまかないますが、物件価格だけで考えると不十分です。
なぜなら、家を購入する際には税金や手数料などの「諸費用」と呼ばれる費用が別途発生するからです。
つまり、家の価格に諸費用を加えた総費用が、家を購入する際にかかる総費用なのです。
したがって、安心な資金計画を立てるためには、まずは家の総費用を把握しておくことが重要です。
物件の価格や種類、ローンの借入額によって必要な諸費用が異なります
購入する物件の価格や種類、ローンの借入額などによって、購入時に必要な諸費用が異なることをご説明いたします。
まず、新築マンションの場合は、物件価格の3％～5％が一般的な目安となります。
つまり、物件の価格が1,000万円であれば、必要な諸費用は300万円から500万円程度となります。
一方、中古マンションや新築・中古一戸建ての場合は、物件価格の6％～13％が一般的な目安となります。
例えば、物件の価格が1,000万円であれば、必要な諸費用は600万円から1,300万円程度になります。
このように、物件の価格が高いほど必要な諸費用も増える傾向があります。
また、ローンの借入額によっても必要な諸費用が変わる場合がありますので、具体的な金額を計算する際には、融資条件や借入額も考慮に入れることが重要です。
諸費用には、不動産取得税や登録免許税、司法書士や不動産業者への手数料などが含まれます。
これらの金額は物件価格によって異なるため、事前にしっかりと計算しておく必要があります。
なお、諸費用は物件購入時に一括で支払う必要がありますので、予めしっかりと資金計画を立てておくことが重要です。
また、購入前には信頼できる専門家のアドバイスを受けることもおすすめです。